フリー・キャッシュ・フロー（Free Cash Flow、FCF）とは、企業が事業から生み出すキャッシュフロー（一定期間における現金の流入量）であり、以下の式で求められる。

 

FCF     = NOPLAT – 投下資本増加額

　= EBITA – 税金 – 運転資本増加額 – 設備投資 + 減価償却額

 

NOPLAT: みなし税引後営業利益
EBITA: 無形資産償却前営業利益

 

ファイナンスや企業価値評価におけるフリー・キャッシュ・フローは、資本構成に影響を受けないアンレバードベース（資本構成にかかわらず一定）のものであるため、より厳密にアンレバード・フリー・キャッシュフローと呼ぶこともある。フリー・キャッシュ・フローは、債権者への利息の支払、元本返済、株主への配当等の還元に充てられるほか、将来の投資に備えて留保される。

 

フリー・キャッシュ・フローの一般的な公式においては、EBITAではなく、EBIT若しくは営業利益と表記されることも多いが、ここで”A”が表すのれんや買収によって生じた無形資産の償却費であるAmortizationは、非現金費用であり、かつ会計上費用であるものの税務上は損金とならないため、フリー・キャッシュ・フローの計算に含めてはならない（営業利益を出発点にすれば足し戻す）。また、税金は会計上の金額ではなく、当期の支払ベースのものを用いる。

 

フリー・キャッシュ・フローの計算における重要なポイントとして、価値算出の対象とキャッシュフローの源泉との平仄を揃える必要がある点が挙げられる。具体的な例として、企業が本業とは別に賃貸用不動産を所有していたとして、当該不動産を別途独立したものとして評価する場合には、当該不動産から生じる収支はフリー・キャッシュ・フローの計算から除く必要がある。