Peer to Peer

Peer to Peerとは、通信構造の1つで、複数の端末(利用者)が中央サーバを介さずにそれぞれ通信を行うアーキテクチャである。P2Pとも呼ばれる。分散型ネットワークはこのアーキテクチャをとっている。 Peer to Peer型のアーキテクチャに対し、従来の中央サーバを介して通信が行われるアー... 詳しく見る

分散型ネットワーク

分散型ネットワーク(Decentralized Network)とは、ネットワークを管理する中央サーバが存在せず、参加者がそれぞれPeer to Peerでつながっているシステムである。 分散型ネットワークでは、参加者Aと参加者Bが取引を行うとき、中央サーバを介さずに直接取引を行う。システム全体... 詳しく見る

中央集権型ネットワーク

中央集権型ネットワーク(Centralized Network)とは、中央サーバによって管理されているネットワークシステムである。 中央集権型ネットワークの代表例として、法定通貨や銀行システムなどが挙げられる。法定通貨では、各国の中央銀行が通貨システムを管理しており、中央銀行が通貨の発行量をコン... 詳しく見る

暗号資産

暗号資産(Crypto Asset)とは、電子的な方法で記録され、インターネット上で移転や相互交換が可能な財産的価値のことを指す。「資金決済に関する法律(資金決済法)」においては、①物品購入の際などに対価の支払い手段として使用でき、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる、②法定通貨と相互... 詳しく見る

アジア通貨単位

アジア通貨単位(Asian Monetary Unit、AMU)とは、域内経済のサーベイランス(相互監視)、為替相場政策協調のベンチマークとして、経済産業研究所(RIETI)が算出する仮想的な通貨バスケット単位を意味する。ユーロ導入以前に欧州通貨制度(EMS)の下で採用された欧州通貨単位(ECU)の算出に用い... 詳しく見る

アジア通貨基金

アジア通貨基金(Asian Monetary Fund、AMF)とは、1997年に、アジア通貨危機の経験を踏まえ、日本とASEANが地域金融協力のために提唱した構想である。 アジア通貨危機においては、IMF(国際通貨基金)による金融支援が量的に不十分であり、また、厳しいコンディショナリティ(金融... 詳しく見る

通貨スワップ取極

通貨スワップ取極(Currency Swap Agreement)とは、自国において投機攻撃が発生し、自国通貨に減価圧力がかかったり、外貨準備が枯渇しそうになったりする際、予め定められた相場で自国通貨と協定相手国の通貨を交換することを定めた中央銀行間の取極を意味する。 取極相手国から融通されるド... 詳しく見る

アジア・ボンド・ファンド

アジア・ボンド・ファンド(Asian Bond Fund、ABF)とは、アジア地域における金融協力の枠組みを意味する。 1997年に発生したアジア通貨危機において、アジア地域における自国通貨建て債券市場育成の必要性が認識された。このため、アジアの債券に対する投資家の認知度を向上させること、および... 詳しく見る

アジア債券市場育成イニシアティブ

アジア債券市場育成イニシアティブ(Asian Bond Market Initiative、ABMI)とは、アジアにおける地域金融協力の枠組みを意味する。 1997年に発生したアジア通貨危機において、アジア地域における自国通貨建て債券市場育成の必要性が認識された。このため、アジアにおいて効率的で流動... 詳しく見る

チェンマイ・イニシアティブ

チェンマイ・イニシアティブ(Chiang Mai Initiative、CMI)とは、2000年5月にタイのチェンマイで開催されたASEAN+3財務大臣会議で合意された地域金融協力の取極を意味する。 この取極に基づき、日中韓とASEAN5か国(インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、... 詳しく見る